私たちについて

福島という"Local field"から
世界へ向けた"World Wide"へ
エナジア®は走り続けます

福島の復興都市モデルが、未来のエネルギー社会のあるべき姿であると信じ、日本のローカル地域から先進・発展途上国まで、この都市モデルを普及させることを目指しています。

エネルギーを切り口に、今までにない新しい産業やサービスを創造するために、エナジア®は走り続けます。

Our zero carbon® innovation

Message

再生可能エネルギーの組み合わせによる産業創出とレジリエンスなローカルモデルの創生で「ふくしま復興の見える化」「ローカルエリアのZeroCarbon®・イノベーション」を目指す

エナジア®は、地域の再生可能エネルギーを活用し、小規模・自立・分散型の熱電供給施設を多拠点化することで、地域のエネルギーコストとCO2排出量を削減するカーボンニュートラルな社会づくりに取り組んでいます。

また、緊急災害時には自立的に稼働し、ライフラインの麻痺等を最小化するレジリエンスなローカルモデルを構築することを目指しています。

独自性としては、太陽光、太陽熱、小水力、バイオマスに加え、地中熱（地下水や温泉熱）を組み合わせることで、地域のニーズに合わせたシステムを構築することができることが挙げられます。そのようなビジネスモデルの構築と、AI、ICT、IoTとの戦略融合により、ふくしま復興の見える化や南海トラフ大地震から日本を守る環境戦略プロジェクトを通じて、新たな都市コミュニティーの創生と産業創出を目指し、未来の持続可能な社会づくりに取り組んでいます。

エナジア®の技術的、マーケティング的なポジショニング特性としては、未利用電源とも云える移動体（FCEV、EV）電力® × V2Xシステムと地域に賦存する未利用熱（主に太陽熱、温泉（排）熱、地中熱、地下水熱、浄化槽熱、バイオマス熱、工場排熱等）を活用したパッシブ熱源を組合せた地産地消型地域熱電供給社会インフラ&サービス創生を目指す点にあります。

President

Nobuhiro Shiraishi 白石昇央

1964年宮城県白石市生まれ
知的財産修士／地域政策科学修士
高知県観光特使
東京理科大学大学院/福島大学大学院修了

His journey

1993年全米空手道選手権ミドル級優勝。
2011年3月に発生した東日本大震災をきっかけとし、株式会社エナジアを設立。
再生可能エネルギー１００％の９村を創りだした漢。
ベニ・ミュラー氏と対談。
「龍馬の森」（高知県）協働の森パートナーシップ事業契約式

1988年株式会社フジタ(旧:米国金融大手ゴールドマンサックス・グループ)入社。大阪支店企画営業部に勤務し、建設事業企画・商業施設の再開発事業に携わる。
出張先のニューヨークで米国の先進性と人間の躍動感に感化され退社。その後語学留学と空手修行で渡米。約2年間米国コロラド州デンバーにて、極真空手第10回全日本空手道選手権優勝者である二宮城光師範の内弟子として、米国人生徒を指導しつつ全米空手道選手権の優勝とアメリカでの起業を目指す。
1993年全米空手道選手権ミドル級優勝。1994年兄の病気を契機に帰国。

福島ミドリ安全(株)常務取締役を経て、2009年4月より同社代表取締役社長に就任。国連承認排出権(CER)付カーボン・オフセットユニフォームを【国内初】受注。その後、環境省が推奨する日本独自の先進環境スキームであるオフセット・クレジットJ-VER付ユニフォームを企画開発し、【国内初】受注。環境省の制定した【県別J−VER制度高知県第一号】に認定された森林吸収によりクレジットを生成し、間伐材の一部は住友大阪セメント（須崎市）のバイオマス発電用に販売する『龍馬の森（RYOMA-FOREST）』（約54ha）の経営を高知県の尾崎知事、坂本龍馬が脱藩した津野町の池田町長と共同実施中。3.11東日本大震災発災後は、県内23市町村20万人の放射線個人ひばく管理を受託。環境分野においては、第一回カーボン・オフセット大賞奨励賞を受賞（環境省後援）福島県再生可能エネルギー導入推進連絡会専門部会の委嘱を受け、福島県復興ビジョンの基礎となる『福島県における再生可能エネルギーの飛躍的な推進のために』の提言書の策定に携わる。平成25年度「木質バイオマスを活用したモデル地域推進事業」（新たな利用システム実証第３号契約）を林野庁より福島ミドリ安全（株）が受託。※国内初の木質バイオマスボイラーとバイナリー発電機の組合せによる地域熱電供給事業

・平成27年4月、熱エネルギーコストの大幅削減とCO2削減を同時化できる再生可能エネルギーである「地中熱」をベース熱源とし、木質バイオマス、太陽熱、太陽光等の再生可能エネルギーの組合せによる、新たな『地域熱電供給事業モデル』の創発と市場化・利用化促進のために、福島県における産学官政金の連携を図り、3.11東日本大震災からのフクシマ復興の見える化及びローカルエリア（地方）の環境価値と経済価値を向上させ、福島県及び日本、そして世界の持続的発展に寄与することを目的として福島県地中熱利用促進協議会を設立、理事長に就任。